ドライブレコーダー、一気に普及　東名夫婦死亡事故報道で売り上げ3倍　無料アプリも有効

運転中に周囲の状況を記録するドライブレコーダーの需要が高まっています。
市場調査を行うGfkジャパン（東京都中野区）によると、2016年の国内におけるドライブレコーダー販売台数は前年比29％増の79万台。3年間で3倍に増えているといいます。

2017年10月現在、販売店や販売サイトでは1万円以下のものから5万円程度のものまでさまざまなドライブレコーダーが見られます。
売り上げの動向や商品の特徴を、カー用品量販店「オートバックス」を運営するオートバックスセブン（東京都江東区）に聞きました。

ードライブレコーダーの売り上げは、「オートバックス」でも増加しているのでしょうか？

はい。2016年までは前年比1.3～1.5倍で推移しています。
2017年に入ってからはほぼ横ばいでしたが、10月上旬から交通事故の報道でドライブレコーダーの映像がくり返し放映されたことで、第2週目の週末には前年同日比で3倍近くの売り上げを記録しました。

ーお客さんはどのような理由で購入されるのでしょうか？

やはり、万が一に備えてのことでしょう。事故にまで至らなかったとしても、何らかの交通トラブルに巻き込まれたときに、被害者であることの証拠を残すためにお求めになるようです。

ー売れ筋商品の傾向はどのようなものでしょうか？

「常時録画（走行中常に映像を記録し続ける）」「衝撃感知（衝撃を感知したときに記録ファイルをロックするなどする）」「GPS連動（位置情報や走行速度なども記録できる）」、この3機能を備えたものが中心で、価格帯はおおよそ2万円前後です。
現在の商品はほぼHD（120万画素）かフルHD（200万画素）ですので、画質についてはさほど差はありませんが、夜間やトンネルの出入口通過時などにおける画像補正の技術によって値段が変わってきます。
また最近は、車両の前後にカメラを付けるものや、360度撮影可能なタイプにも注目が集まっており、前者ですと3万円程度になります。

■スマホのドラレコでも有効？　損保会社に聞く

損害保険大手の損保ジャパン日本興亜（損害保険ジャパン日本興亜。東京都新宿区）が提供する無料の安全運転サポートアプリ「Safety Sight」があります。
そもそも、損保会社ではドライブレコーダーの有効性をどのように捉えているのか、話を聞きました。

ー無料アプリでも、事故の際には有効な証拠になるのでしょうか？

「Safety Sight」のドライブレコーダー機能は、多くのドライブレコーダー製品のように常時映像を記録し続けるのではなく、衝突の前後10秒間の映像を記録するものであるうえ、確かに前車との距離によってはナンバーが読み取れないこともあるかもしれません。
しかし、信号の色や、周囲のクルマの動きは確認できますので、交渉の際に参考資料として使うことができます。

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